日本産科婦人科学会では、生殖年齢の男女が、避妊せず定期的に性生活を送っているにもかかわらず、１年以上妊娠に至らない場合を、「不妊症」としています。
不妊にはさまざまな原因がありますが、加齢もその１つです。近年では晩婚化が進み、男女ともに子どもを望む年齢が高くなっていることもあり、不妊で悩むカップルが増えています。日本では、4.4組に１組が不妊に悩んでいると言われています。実は、不妊はとても身近なことであり、みんなで理解しておくことが大切です。
妊娠を希望されており心配になった場合には、早めに検査・治療を受けること、そして正しい知識を持ちましょう。
また、不妊治療のハードルを高くする理由のひとつに、仕事との両立の難しさがあります。周囲が理解しサポートすることも必要です。
不妊治療の種類は、「一般不妊治療」と「生殖補助医療（特定不妊治療）」に大きく分けることができます。
「一般不妊治療」とは、タイミング法や人工授精などの治療、「生殖補助医療（特定不妊治療）」は、体外受精・顕微授精の治療を指します。
通常、一般不妊治療を一定期間行い妊娠に至らない場合、カップルの年齢やライフスタイルなどを考慮しながら、生殖補助医療に移っていきます。
治療は子どもを望むカップルにとって大切な選択肢となりますが、金額的な負担や遠方の医療機関への通院など負担も大きくなっています。
2022年４月から、不妊治療は保険適用となりました。また県・市では特定不妊治療費助成（生殖補助医療対象）・不育症治療費助成をおこなっています。市では一般不妊治療費助成、また特定不妊治療・不育症治療で遠方の医療機関に通院が必要となる場合に、通院費の助成も行っています。
これから治療を開始したいという方は、助成についてお話しさせていただきますので、１度保健センターへご相談ください。
問 保健センター
電話 0577-73-2948
